【業界研究】メディアレップとは?大手企業を売上高順にランキング形式で比較!

広告業界を研究する人たちであれば、「メディアレップ」という言葉を聞いた人も多いのではないでしょうか。 メディアレップは現在、最も成長しているインターネット広告(ウェブ広告)業界の中で重要な役割を果たしています。

今回は、そんなメディアレップ企業を売上高順にランキングで見ていき、各企業の強みや仕事内容、業界内での立ち位置について詳しく解説していきます。

1.メディアレップ売上ランキング

まずはメディアレップ企業を売上高順のランキングで見ていきましょう。

この数字からもわかるように、現在D.A.コンソーシアムホールディングスとサイバー・コミュニケーションズ(以下CCI)の二社がメディアレップ業界において大きな影響力を持っている状態です。
ではここからランキング内の会社を簡単にご紹介します。

第1位:D.A.コンソーシアムホールディングス(DAC)


D.A.コンソーシアムホールディングスは、 博報堂DYグループの一員であり、DACやアイレップなどを傘下に持つネット広告会社です。

広告枠の仕入や販売、プランニング、広告原稿の管理、レポート提出を支援するメディア・サービス事業や、媒体社の広告収益・メディア価値の向上や広告会社・広告主の投資した資本に対して得られた利益を最大化するソリューションサービス事業などがあります。

最近では株式会社ZOZOテクノロジーズと戦略的パートナーシップを締結しました。

第2位:サイバー・コミュニケーションズ(CCI)


電通の子会社であり、「メディアの成長を支え続ける」という経営ビジョンを持つメディアレップ会社 です。
広告会社に対しては市場のニーズを捉えた広告商品を開発し、クライアントに合わせたキャンペーンの立案・広告プランニングを提供するという事業を展開しています。
一方で媒体社に対しては約1500以上のメディアとの繋がりを活かし、ビジネス改善、商品開発、データ活用に関するコンサルティングを行い成長を支援するデジタルマーケティングサービスを提供する業務を展開しています。

第3位:GMOアドパートナーズ


広告代理店に対する メール広告やバナー広告の販売を収益源としているGMOグループの持株会社 です。
WEBプロモーションを仕掛けるエージェンシー事業、ネット広告に関するシステム(アドテクノロジー)を駆使したプラットフォームや 自社サービスを作り出すプロダクト事業などがあります。

第4位:CA mobile


2000年に 株式会社サイバーエージェント初の子会社として創立しており、モバイル・インターネット領域に特化した事業展開を進めてきた会社です。
インターネット広告事業、月額公式ファンサイト(占いサービスなど)を始めとする課金メディア事業、IT関連企業への投資事業の3つ軸で事業展開をしています。

第5位:Mediba


KDDI株式会社と大手広告代理店の共同出資により設立したメディアレップ会社 です。
auスマートパスを始めとするモバイルメディアの企画・開発・運用や広告ビジネスの展開を行っています。
ミャンマーやベトナムにも海外展開しています。

第6位:D2C


NTTドコモ・電通・NTTアドの共同出資により設立されたメディアレップ会社 です。
デジタル領域を軸とした広告・マーケティングからスマートフォンアプリまで幅広く事業を展開しています。現在アジアを中心に海外への事業展開も進めています。

通常版

2. そもそもメディアレップとは

大手メディアレップ会社の業界での関係性やそれぞれの得意分野が理解できた上で今一度「メディアレップとは何か」を確認しましょう。

メディアレップとは インターネット広告の取引において、メディア(媒体)と、広告代理店や広告主との仲介役を担う業種のこと を言います。広告会社に対して、メディアの広告スペースの販売を代行する業務が主になり、急速に成長しているインターネット業界において広告効果を高めるために重要な役割を果たしています。

仮にメディレップが存在しなかった場合、広告代理店は無数にある媒体の特徴を把握した上で多くの人から見てもらえる可能性のある広告枠を探し出す必要があり、媒体社にとっても広告収入を得るために自力で広告掲載希望者を募り、広告商品も作り出さなければなりません。このように時間と労力がかかる作業が広告代理店・媒体社側両方に増えるため、大きな負担になってしまいます。

また、 近年では大量に収集できるデータを活かしてメディアに対してもビジネス改善や価値向上のためのコンサルティング業務も増えています。

CCIの事例を見てみると、広告分野だけではなく、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社の Facebookページの立ち上げから同ページ内のアプリキャンペーンの企画立案などの支援も行っています。

3. メディアレップの将来性

2017年の総広告費、約6.4兆億円のうち、「インターネット広告媒体費」は、1.2兆円となっています。インターネット広告は毎年10%以上市場規模が拡大しており、市場規模が最も大きいテレビ広告の1.8兆円の費用を超す勢いがあります。

そのような状況の中で、広告会社・広告主とメディアを繋げ広告効果を高めメディアレップの役割は今以上にますます重要になって行くと考えられます。

4. まとめ

いかがだったでしょうか?

このように現在、インターネット広告は日々成長し市場規模を拡大させ、またアドテクノロジーの発展により広告そのものも変化を続けています。
メディアレップでは日々変わりゆく広告とメディアの知識を身につける大変さがありますが、第一線で業界の成長に貢献できるやりがいのある仕事ができるでしょう。

                     

ABOUTこの記事をかいた人

ADvice編集部

ADviceは電通・博報堂など一流広告代理店への就職を目指す学生を応援する、広告代理店に特化した就活情報メディアです。 選考情報、広告代理店の業界情報、広告代理店内定獲得のノウハウを配信します。